46歳で若年性認知症　物忘れより先に、二十数年の魚屋の仕事ができなくなった

写真家の下坂厚さん（53）は、46歳で若年性アルツハイマー型認知症と診断された。きっかけの一つは、物忘れではない。魚屋の作業台で、エビを10匹数えてパックに詰めるのに時間がかかるようになったことだ。

日刊SPA!の10月14日の記事で、下坂さんはこう話す。「10匹数えたはずが数も間違ったり、計算もできないようになりました」

最初に崩れたのは、二十数年やってきた作業だった

下坂さんは大手の鮮魚店で二十数年働き、2019年に仲間と鮮魚店の会社を立ち上げた。その矢先の診断だった。

異変はエビだけではなかった。職場の仲間の名前も出てこない。最初は「体が疲れているのかな」と思っていた。

物忘れ外来に行くと、30点満点の認知機能テストで半分以下しか取れなかった。医師からは「高齢者の方でも20点以上は取れるんですけどね」と言われた。その後、大きな病院でMRIなどの検査を受け、診断が確定した。

なぜ46歳で発症したのか。理由は、今回読んだ出典では分からない。下坂さんの父親も70代前半で同じ病気になり、精神科の病棟に入っていたと日刊SPA!は書いている。

若年性認知症そのものは、めったにない話ではない。2020年3月に厚生労働省の研究班が発表した調査では、18〜64歳の10万人あたり50.9人、全国で約3万5700人と推計された。10万人の市に51人ほど、という数だ。発症の年齢は平均54.4歳で、3割ほどは50歳より前だ。

病名の次に来たのは、住宅ローンだった

診断のあと、下坂さんは二十数年続けてきた魚屋の仕事を辞めた。仲間は「残ってほしい」と引き止めた。それでも辞めた。できなくなっていく自分を見られたくなかったからだ。

では、そのあと何が来るのか。記憶ではなく、お金だった。自分が死んだら保険で住宅ローンが払えるのか。そんなことばかり考えていたという。ハローワークでは障害者雇用枠の話も聞いたが、診断の直後で、障害者手帳はまだ申請できなかった。

妻からは、まだ判断ができるうちに家を売ろうと言われた。住宅ローンがまだ長いからだ。家は、すぐに売れた。

下坂さん一人の話ではない。同じ調査では、65歳未満で発症した人の6割が、発症したときに働いていた。そのうち、同じ職場で働き続けられている人は1割にとどまる。収入が減った人は6割以上、家計が苦しいと答えた人は4割だった。

数字を並べると、若年性認知症はまず「働けなくなる病気」として家計に来るように見える。

いまはデイサービスの正職員で、写真家

診断の直後は、誰とも会いたくなかった。動き出したきっかけは、認知症初期集中支援チームの勧めで始めたボランティアだった。

施設長から「介護の仕事をしてみませんか？」と声をかけられ、週3回のアルバイトを経て、半年後に正職員になった。いまは京都市西院老人デイサービスのケアワーカーだ。2022年1月には写真展とトークショーも開かれ、その動画が公開されている。

では、同じ変化に気づいた人は、どこに行けばいいのか。若年性認知症コールセンター（0800-100-2707、10時〜15時）があり、都道府県と指定都市では若年性認知症支援コーディネーターの配置が進む。厚生労働省は「若年性認知症における治療と仕事の両立支援に関する手引き」も公開している。

エビの数が数えられなくなって魚屋を辞めた人が、いまは介護の現場で正職員として給料をもらっている。