トイザらス倒産　玩具市場は最高の7620億円、伸ばしたのはガチャとトレカ

玩具専門店の日本トイザらスが、2026年10月1日に東京地方裁判所へ民事再生法の適用を申請した。6日には手続きの開始決定が出た。負債は約132億円、債権者は1159名。帝国データバンクによると、おもちゃの量販店では過去最大の倒産だ。

店は、すぐには閉まらない。申請と同じ10月1日、日本トイザらスは、ドン・キホーテを運営するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）と事業譲渡の契約を結んでいる。実行の予定日は10月30日。トイザらスとベビーザらスを合わせて約150店あり、PPIHは、閉鎖が決まっている店を除く全店と、できる限り全従業員の引き継ぎに向けて準備を進めるとしている。

ドン・キホーテ側の発表は、TBS NEWS DIGがニュース動画で伝えている。

ここが、ややこしい。トイザらスが申請したのと同じ10月1日、信用調査会社の帝国データバンクが、2025年度の玩具店市場は7620億円で過去最高になったと発表した。前の年度より8.6%増。おもちゃは売れている。なのに、おもちゃの大型店が倒れた。

7620億円を伸ばしたのは、誰か

答えは、7620億円の中身にある。市場は1年で602億円増えた。その増えた分の7割超を稼いだのが、ガチャ（カプセルトイ）とトレーディングカードの専門店だ。2つの業態が市場に占める割合は、2015年度の9.9%から2025年度は27.5%になった。

伸び方の差も大きい。2020年度を100とすると、2025年度はガチャ専門店が385、トレカ専門店が307。従来のおもちゃ店は151にとどまった。

では、誰が買っているのか。帝国データバンクは、カプセルトイの主な客が子どもから「10～30代女性など購買力のある大人」へ移ったとみている。売れ筋は400〜500円の精巧なフィギュアや雑貨。いわゆるキダルトだ。1回分は、財布の小銭で足りる。その小銭が、市場の伸びの大半をつくった。

トイザらスの売上は、逆を向いていた。最高だった2007年1月期は約1944億円。2025年12月期は752億円で、最高期の約39%しかない。最終赤字は8期続いた。日本トイザらスは1989年、米国のトイザらスと日本マクドナルドの合弁で生まれ、1991年に茨城県に1号店を開いた会社だ。

従来のおもちゃ店の立場も、帝国データバンクは厳しくみている。ネット通販や他の業態との競争がある。家電量販店などが、ベビー・キッズ向けの用品を安く売るようになった。メーカーの直販が広がり、売れ筋の入荷にも苦しむ。収益の柱だったゲームソフトは、ダウンロード販売が普及して需要が減り、客が店へ足を運ぶ理由も弱まった。J-CASTの記事は、トイザらスについて「希望退職などのリストラ策を講じたが、それでも業績悪化に歯止めをかけられなかった」と書いている。

市場は伸びた。ただ、伸びた場所に、トイザらスの広い売り場はなかった。

ネットの評判

静岡ライフの記事には、静岡県内で営業する3店舗の利用者の声が載った。「子どものクリスマスプレゼントはトイザらスで買うのが恒例だった」。「ここ数年、棚に空きが目立って商品が少なくなった印象を受けていた」。急に閉店しないか心配する声もある。

Xの投稿を集めたまとめのページ（Togetter）は、2万7000回以上読まれた。題は「ライオンがキリンに食われ、キリンがペンギンに食われる…」。載っている声は、個人店を押しのけて広がったトイザらスが、今度は通販や家電量販店に押されて引き取られる、という順番を振り返るものが多い。トイザらスを惜しむ声より、そちらが目立つ。

次に棚へ並ぶもの

PPIHは、赤ちゃんと子ども向けに寄っていた品ぞろえを、大人まで広げるという。体験できる売り場も入れ、大人やシニアも楽しめる店を目指すとしている。市場を7620億円へ押し上げた大人の客を、引き継ぐ側は店に呼び込むつもりだ。