STARTO社、専属契約解除巡るSNS投稿に声明　未確認情報の拡散と誹謗中傷に「必要な対応」

STARTO ENTERTAINMENTが2026年10月6日、SNSへの投稿について声明を出した。真偽の分からない話を広めることや、個人への誹謗中傷を控えてほしい、という中身だ。控えてほしいと求めた相手は、報じた媒体ではなく、投稿する側だ。

声明の題は「SNS等での情報発信に際してのお願い」。STARTO社のリーガル公式X（@STARTO_legal）に出た。オリコンが10月6日20時22分に伝えた。書き出しは「弊社と契約していたタレントに関する報道および専属契約解除につきまして、さまざまなご意見が寄せられております」。

ただし、声明そのものに個人の名前は出てこない。では、誰の話なのか。FLASHは10月7日、声明が具体的なタレント名を出していないと書いた。そのうえで、9月30日付の元timelesz・猪俣周杜との契約解除に触れている。J-CASTニュースも10月7日、この声明を伝える記事で同じ契約解除を挙げた。

https://x.com/STARTO_legal

何を控えてほしいと言ったのか

声明が挙げたのは3つだ。「真偽が確認されていない情報を事実として発信・拡散することや、個人に対する誹謗中傷、プライバシーに関わる情報・画像の投稿や共有は、お控えくださいますようお願いいたします」（モデルプレス、10月6日）。

そのうえで「弊社としても、権利侵害と評価されるような行為に対しては、引き続き必要な対応を行ってまいります」と書いた。法的な対応に触れた一文だ。なぜ、そこまで言うのか。声明は「タレントが安心して表現活動に向き合える環境を維持していくため」と理由を書いている（モデルプレス、10月6日）。

経緯はこうだ。猪俣周杜は9月19日に知人女性への傷害の疑いで逮捕され、9月25日に処分保留で釈放された処分保留（FLASH、10月7日）。事務所は9月30日付で専属契約を解除し、timeleszは7人になった。解除の理由は「専属契約上の重大な違反」だと説明している（時事通信、10月1日）。刑事処分より先に、契約の話だけが決まった形だ。

どこからが「権利侵害」なのか

ここが、ややこしい。声明は、どこからが対象になるのか、線引きを書いていない。報道をそのまま引用するのはどうなのか。名前を出さなければよいのか。そうした具体的な説明は出てこない。10月7日の時点で、事務所から追加の説明は出ていない。

ネットの投稿で権利を侵害された人には、一般に発信者情報開示請求という手段がある（総務省）。匿名でも、誰だか分からないままとは限らない。

ネットの評判

FLASHは10月7日、声明がタレントの名前を出さなかった点に、一部のファンから不信感が出たと伝えた。記事が紹介したXの投稿は《契約しているタレントに関しては何も触れてくれないんですか？》《なんで必要な対応を取るのがtimeleszだけなのか説明してください》。なお、ネットの声は、何が起きたかの裏づけにはならない。

猪俣周杜の刑事処分は、10月7日の時点でまだ公表されていない。事務所の声明は、その前に出た。