「大食い動画」収益停止の波は日本にも？！　配信者は困惑、医師は摂食症への影響に警鐘

YouTubeで、大食い動画の収益化が次々と止まっている。韓国の配信者DietJo（登録者44万人）は「現在、私のチャンネルは収益化が停止された状態だ」と話した（スポーツソウル日本版、2026年9月23日）。2026年10月9日には、週プレNEWSに医師のコメントが載った。韓国では規制が始まったのに、日本は野放しだという指摘だ。

なぜそんなことに？　止まったのは広告の収入だ。YouTubeの広告掲載に適したコンテンツのガイドラインには、前から摂食症の項目がある。公式ページには、摂食症にはっきり触れた動画のうち、過食行為、食べ物を隠す・ため込む、嘔吐や下剤の乱用、体重減少の進捗確認などが伴うものは「広告収入を得られない」とある。大食いそのものを禁じたとは、書いていない。

配信者の側　どの動画が引っかかるか分からない

DietJoは、どの動画が規制されるか分からないので、投稿も止めていると話した。登録者10万人のmisoは「3月中旬、ユーチューブからガイドライン違反のメールを初めて受け取った」「すごく困惑し、驚いている」と話し、4年分の動画を消した。

収入が止まれば、暮らしが止まる。治安戦略アナリストの小比類巻文隆氏は「昨日5キロ食べて100万回再生されたら、次は6キロ食わなきゃいけなくなる」「視聴者が配信者を煽るのも問題」と話した（ライブドアニュース、2026年9月30日）。

医師の側　「無理な食べ方や過度な痩せ願望を促す」

2026年10月9日の週プレNEWSで、医師・産業医の小倉行雄氏はこう話した。「過食症に悩む患者さんは、大量の食べ物や食べる音が刺激となり、食への衝動を呼び起こすことがあります」。さらに「『大量に食べても細身』という姿を娯楽として強調することには、特に若い世代に、無理な食べ方や過度な痩せ願望を促し、食事量や体形に対する認識をゆがめるおそれがあります」とも話した。

そんなに重い病気なのか。国立精神・神経医療研究センターの専門家向けページには、神経性やせ症について「本症の死亡率は6～20％で、他の精神疾患より高く」と書かれている。

ネットの評判

Xでは、規制に賛成する声が目立った。「食べ物粗末にする奴らは全員、収益剥奪してくれ」といった投稿が並んだ（SmartFLASH、2026年9月24日）。配信者の側の言い分を伝える記事は、いまのところ韓国の事例が中心だ。ネットの声は、事実の根拠にはならない。

結局、日本はどうなった？　2026年10月5日の時点で、日本の配信者が収益停止になったという報道はない。大食い系YouTuberのどらこさんは、テレビ朝日系の取材に「純粋に大食いだけをやっている方々が消されている例がほとんどない」と話した（2026年9月28日放送）。

そして韓国のtzuyangは、2026年9月21日に公開した動画で「これからは適度に食べるユーチューバーになる」と話した（RBB TODAY、2026年9月30日）。登録者約1350万人の胃袋が、自分から量を減らすと言った。